「働き過ぎ」新型コロナに業務停止命令検討　厚労省 これは嘘ニュースです

　今年１月に日本国内への新規参入を果たした新型コロナウイルスは、またたく間に国内のウイルス業界を席巻。さらに中東、ヨーロッパ方面へと進出し、現在も全世界で規模を拡大し続けている。

　厚労省では感染が急拡大した背景にある、新型コロナウイルスの「働き過ぎ」に着目。過重労働を禁じる労働基準法を適用して業務停止命令を出せば、ウイルスの活動が抑えられると判断した。

　停止期間は３カ月程度で、今週中にも発令される見通し。発令されれば新型コロナウイルスは６月まで国内で活動できなくなる。期間終了後に活動を再開させる懸念もあるが、医療に詳しくない高齢者に普通の風邪と偽る手口で不正感染させるなど、過重労働以外の悪質な行為も常態化しているため、停止期間の延長も念頭に置く。

　一方、全国のブラック企業でつくる業界団体・日本ブラック企業連合会は「ウイルスを法律で縛ることに意味はない」として行政処分への反対を主張。「弱って飛散しなくなるまで働かせるべきだ」と、新型コロナ以上に血も涙もないコメントを発表した。