Kyoko Shimbun 2018.01.25 News

「デフレマインド脱却、多幸剤配布を」 有識者会議提言 これは嘘ニュースです

依存性のない多幸剤はデフレ脱却の決定打となるか
 デフレ脱却に向けた政策を多角的に検討するデフレ脱却戦略有識者会議は24日、消費者のデフレマインドを払拭(ふっしょく)するため、不安感を取り除く、依存性のない多幸剤を開発、無料配布するなど17項目からなる中間報告をまとめた。

 報告書では、デフレマインドが長引く原因として、将来への不安や節約志向、生活習慣の変化などがあると指摘。「株価や有効求人倍率などの指標を改善するだけでなく、消費者心理に深く横たわる不安感を取り除かなければ、デフレ脱却に結びつかない」とした。

 同会議が行ったアンケート調査では、不安感の理由として「物価の上昇」「少子高齢化」「保険料の値上げ」が上位を占めたが、中間報告では「これらを解決することは不可能」として黙殺するとともに、「政策より消費者の心理状態を変える方が費用対効果が大きい」として、不安感を取り除く多幸剤を開発、無料配布することを中心とする17項目をまとめた。

 多幸剤は脳内化学物質に作用する薬の一種で、服用者の不安を和らげ、幸福感を与える効果がある。継続的に服用させて、将来への不安を忘れさせることで、消費拡大を促す効果が期待できるという。

 日本経済に詳しい京都大学心理学部の坂本義太夫教授は「薬物を使った景気対策は世界的に見て例がない。成功すれば『デフレマインドコントロール』として、経済学ではなく心理学の教科書に載るだろう」と話す。

 政府では最終報告後、大学や研究機関と連携して、違法薬物やアルコールのような依存性を持たない多幸剤の開発を急ぎたい考えだ。

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