「マスク着脱見直し、３月に」　政界との癒着、花粉側認める供述 これは嘘ニュースです

　スギやヒノキは、高度経済成長期、木材需要の高まりを受けた植林活動によって拡大。大手２種で国内森林シェアの約３割を奪うまでに急成長した。だが、さらなるシェア拡大を狙う中で、花粉症患者の増加が社会問題化。伐採を求める国民の声が高まる中、政界に接近することでシェアの維持を図る狙いがあったとみられる。

　事情聴取に対し、スギは「花粉の飛散が最大になる３月までマスク着用を続けるよう、ヒノキ、シラカバと共謀して政府関係者に口利きを依頼した」と供述。政府は当初、マスク着用義務の解除を１月に設定していたが、春に再着用を強いられることによって批判が高まることを花粉側が懸念したとみられる。

　また、１７年に小池百合子東京都知事を代表とする希望の党が選挙公約として掲げた「花粉症ゼロ」が実現しなかったことについても、花粉側から何らかの働きかけがあったとみて、慎重に捜査を進めている。いずれも業界第３位のシラカバが自主申告したことで発覚した。

　花粉症に詳しい花粉総研の坂本義太夫主席研究員は「多くの国民が鼻粘膜に花粉が付着して苦しんでいるにもかかわらず、政治は抜本的な対策を怠ってきた。政界の鼻粘膜が癒着慣れして鈍感になっているためだろう」と、鼻をすすりながら話した。