虚構新聞デジタル:本紙読者のみなさまへ、広告収入寄付のご報告
こんにちは、虚構新聞編集部です。平素は本紙のご愛読、誠にありがとうございます。すでにご存じの通り、先週18日に掲載後、日本ユニセフ協会による抗議によって削除した「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」と、翌19日に掲載した本紙からの「ご報告」の両記事は、本紙の想像を超える大きな反響(いわゆる「炎上」)を呼ぶことになりました。このため一時本紙サイトにつながりにくくなるなど、本紙読者のみなさまに置かれましては、ご迷惑とご不便おかけいたしましたことを改めてお詫び申し上げます。
当該記事を掲載した18日から昨日24日までの1週間累計アクセス数は通常の4倍、中でも19日には1日で33万ページビューに達するなど、7月の「森永グロス」お詫び記事掲載以来の大きなアクセス数を記録しました。このため本紙では今後の活動への影響を鑑み、社主UKに対し1週間の記事執筆禁止処分を課したほか、冷却期間として本日まで記事の掲載を自粛してきました。幸い20日以降はアクセスも順調に減ってきており、昨日の段階でほぼ平均値に戻っております。
さて、本紙では運営活動費を得るため、普段からGoogleアドセンスを利用した広告掲載を行っているのですが、この度の炎上により、編集部の手元には普段の3倍もの広告費が残ることになりました。
昨今ネット上には「wwww」「【悲報】」「●●死ね」などといった品性に欠ける煽情的な見出しと文言で飾り立てたコンテンツを掲載することでアクセスと広告収入を得る「炎上商法」と呼ばれるビジネスモデルがあります。しかし、本紙はそのような読者の対立感情、憎悪感情を不要に掻き立てることで収益を得ることを目的としたサイトではありません。それはこれまで9年間に掲載してきた800本以上にのぼる過去の記事をご覧いただければ自ずと明らかだと思います。多くの方にご覧いただきたいという気持ちにおいては他のウェブサイトと変わりませんが、今回のように本紙にとって不本意な炎上によって得た利益は不当な収入であると考えます。率直に言うと「記事の出来栄えと関係のない、こんな炎上でお金をもらっても何もうれしくない」ということです。
そこで本紙編集部では、今回の一連の騒動によって得た過剰な収入の使い道について検討を重ねた結果、18日から24日までの1週間に得た広告収入から平常時の収入(=前月分)を差し引いた剰余金全額(期間中の広告収入総額の66%に相当)を、昨日Yahoo!基金を通じ、フィリピン赤十字社に寄付いたしました。
さらにこの募金は寄付金と同額をYahoo!社が上乗せして支払うため、実質寄付金の倍額がフィリピン赤十字社に支払われる仕組みです。本紙調べによりますと、フィリピンの物価は日本の4分の1から3分の1程度とのことですので、今回の一連の騒動で得た収入は今現地が必要としている食糧米700kg~1トン相当として台風被害の被災地に送られます。(ちなみにYahoo!積み増しの上限1億円までまだ8千万円ほど余裕があるようですので、もしよろしければ、この場を借りて本紙から読者のみなさまにも寄付のご協力をお願いいたします。)
具体的な金額についてはGoogleの規約のため公表することができませんが、会議に出席した本紙社主UKが「それだけあったらプレステ4買ってもお釣りがくるだろ!プレステ4買おうぜ!」と発言したところからご推察いただければと思います。また余談ではありますが、会議の席でただ一人寄付に反対しプレステ4購入を強く主張したUKについては、現在反省の態度を見せるまで、本社ビル地下3階の地下牢に勾留したうえ、おやつと晩御飯抜きにしています。
この度の一件で、多くの読者さま、特に本紙友の会を通してご支援くださっている会員のみなさまには多大なご迷惑をおかけしましたが、明日以降は再びいつもの業務に戻りたいと考えております。今後とも本紙「虚構新聞」をよろしくお願いいたします。
(なお、今回集まった広告収入の20%は本紙運営費としてあらかじめ確保させていただいておりますが、これは他の慈善団体と比較しても適正な金額であり、またユニセフ本部も寄付金全体の25%までを活動経費として留保することを認めております。これは決してピンハネでも中抜きでもありません。ご了承くださいませ。)