朝日新聞社、虚構新聞社のＴＯＢに前向き これは嘘ニュースです
本紙に好意的報道を寄せた８月２５日付朝日新聞
現在、全国紙各紙は軒並み発行部数を落としているが、その原因の最たるものとして「インターネットの普及による情報源の多極化」が挙げられる。特に速報性においてはインターネットの優位性を認めざるを得ず、各社は「情報の信頼性」「事件の検証性」のような新聞の特長を全面に押し出しているものの、現状必ずしも効果を上げているとは言えず、いずれも苦戦している状況だ。
今回、朝日新聞社が虚構新聞社のＴＯＢを検討している背景には、若者に顕著な新聞不信がある。
２００８年の「毎日新聞ＷａｉＷａｉ報道事件」のようにネットユーザーを敵視するような対応や、もはや季節の風物詩になりつつある日本経済新聞の「ドコモからアイフォーン発売」記事など、インターネットのコアユーザー層である若者の不信感を買うような報道姿勢が若者を新聞から遠ざけている感は否めない。
朝日新聞社では、虚構新聞社を買収することによって、若い読者が多いネット報道分野での足がかりを築くとともに、捏造報道制作のノウハウを得るなど両社の相乗効果を期待しているもようだ。
虚構新聞社の買収交渉について、朝日新聞社広報部は「現段階ではお答えできません」とコメント。一方、虚構新聞社社主のＵＫ氏は「本紙の更なる発展のため、誤報、捏造報道のノウハウはむしろこちらが教えを乞いたいほど。最近スキューバダイビングの免許も取った」と、買収に向け積極的な姿勢を見せた。
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