政府、「未来人捕獲」を成長戦略に　先進技術供与を要請 これは嘘ニュースです

　未来人は、１９９０年代後半までＳＦ作品のみに登場する架空の存在と考えられてきたが、インターネットが普及し始めた２０００年代初頭から「未来人」を名乗る人物が世界中で急増している。国内のネット上の書き込みに限っても、４千人程度の滞在が確認できるという。

　未来人は未来に影響を及ぼさないよう、身元の詳細を明らかにせず、ネット掲示板やＳＮＳ上にのみ出没する特徴がある。また、市民生活など身近な話題についてはひた隠しにする一方、「日本という国は他国に分割統治されて存在しない」「大地震が起きる」「第３次世界大戦が勃発する」など歴史改変につながりかねない重要な情報ばかり小出しにして注目を集めたがる点でも共通している。

　このため、政府関係者の間では以前から「実は未来人は承認欲求が強いのではないか」との見方が強く、要請すれば知識や技術の供与が受けられると判断。未来人の活用を成長戦略の一環として打ち出すことを決めた。

　２０１９年度から、総務省、警察庁、公安調査庁が連携して、未来人のものとみられる投稿記録から発信元と身元を割り出し、身柄を確保する方針。ＡＩ（人工知能）、自動運転車、ロボットなど国内産業は現在、海外勢との激しい競争にさらされているが、その多くが２１世紀後半から訪問している未来人の技術を先取りすれば、他国を５０年分以上引き離せしてリードできる可能性がある。

　なお、一部の科学者から歴史の改変がタイムパラドックスをもたらす危険性を指摘する声もあったが、現政権は発足当初から何事にも改変に寛容な姿勢を取ってきたため、提言は受け入れられなかった。